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ネイリストとして働くには?/ネイリストの基礎知識/ネイリストを目指すなら知っておきたいアレコレ

フリーのネイリストってどういう人?

フリーランスのネイリストとは、簡単にいうと「組織や企業に属さずにネイリストとして働いている人」をいいます。

ネイルサロンで働いていても、そこに所属説フリーとして働く場合は雇用形態が異なるので、見入りが大きいなどのメリットがあったり、企業に所属していると副業ができないなどの制約がある場合でも、フリーネイリストであればいろいろなところの仕事を受けることができます。

取得しておきたい資格

ネイリストとして働く上で、必ずしも資格を取得していなければならないということはないのですが、フリーランスとして活動するのであれば、ネイル関連の資格取得は必須ともいえます。

業務委託でサロンと契約する場合でも、資格を取得していることを採用条件としているところが多いようですので、実務経験はあるけれど資格は持っていないということであれば、ぜひ取得しておきましょう。

ネイル関連の資格は数多くありますが、以下の2つの資格はぜひ取得しておきたい資格です。

■JNECネイリスト技能検定

ネイル関連の資格の王道ともいえるのが、こちらの「ネイリスト技能検定」です。

試験は筆記と実技があり、3級から始まってもっとも高いレベルが1級になります。

1級の試験は年2回、2級と3級は年4回開催されています。

サロンで働く場合も、ネイリスト技能検定2級を取得していることが採用条件となっているところも少なくありません。

■JNAジェルネイル技能検定

現在主流となっているジェルネイルの技術を検定する資格です。

初級から上級までで構成されていて、それぞれ年2回試験が開催されています。

初級においてはネイリスト技能検定を取得していることで免除になる実技があるようです。

働く場所

■独立してサロンを持つ

フリーランスとは少し異なりますが、企業に所属しないという点では共通しています。

自宅や店舗を借りて、独立したサロンを開業するのはもちろんのこと、出張ネイリストとして依頼を受けた人の自宅を訪問して施術をするなど、フリーランスであればサロンを運営していても、幅広い働き方ができます。

■ネイルサロンと業務委託契約を結ぶ

フリーランスとしてネイルサロンと業務委託契約を結んだ上で働くという方法もあります。

サロンに勤めている場合は、時給または月給制などの給料制で働くことがほとんどですが、業務委託の場合は施術をした分だけ収入を得ることができます。

実力のあるネイリストであれば、雇用されているよりも高い収入を得ることができますし、副業として出張ネイリストの仕事をしたり、ほかからの依頼があればそちらの仕事をするなど、収入を増やせる上に柔軟な働き方ができるのが、業務委託契約のメリットです。

■結婚式場

結婚式場に営業をかけて、予約が入ったときに訪れて施術をするという働き方です。

定期的に仕事が入るとは限りませんが、6月など結婚式の多いシーズンになると多くの依頼が期待できます。

フリーランスであれば、複数の結婚式場と契約をすることができるので、それらを合わせれば安定した収入を得ることも可能です。

■ヘアサロン

最近はネイルサロンが併設されているヘアサロンも多いですが、そうでないヘアサロンと契約をして、お客様からの依頼があったときに訪問して施術をするという働き方があります。

結婚式場と同じ感じですね。

ヘアサロンでは着付けを行っているところもあり、成人式のシーズンなどに合わせてネイルをするお客様もいらっしゃるので高い需要が期待できます。

フリーとして心がけたいこと

常に技術とセンスを磨く

サロンに勤務している場合は、会社の研修などで流行のデザインや最新の技術を学べたり、サロンで毎月ネイル雑誌を購入してくれて、時間のあるときに見ることができるなど、技術や流行を学ぶ機会があります。

しかしフリーランスになると、新しい情報についてはすべて自分で収集しないといけません。

こうした情報収集を怠ると、お客様の求めるデザインや施術ができなくなってしまいますので、常に自分の技術や知識を向上させる努力をすることを忘れないようにしましょう。

ネイルのイベントに頻繁に参加する、美容雑誌に目を通して流行のカラーやデザインをチェックするなどの努力は必須です。

お金の問題は事前に解決しておく

結婚式場やヘアサロンに営業をかけて、お客様が入ったときに仕事をもらえるようにする際には、必ず料金については事前に決めておくようにしましょう。

結婚式場やサロンでは、必ず施術料金にマージンを上乗せしますので、自分に入ってくるお金はいくらになるかを確認し、納得した上で契約します。

施術が終わってから求めていた金額と違っていればトラブルに発展してしまうこともありますし、多くの場合は意見をしてもその分の費用はいただけないようです。

お金のトラブルはできるだけ起こらないように、事前に解決しておくのが賢明です。

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